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HMEP-HITH - JS Residency Program

https://www.hmep-hith.jp/

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HMEP-JS Residency Program

JS Program はUSMLE 取得および海外臨床研修やフェローシップを目指す若手医師向けの研修プログラムです。
ハワイ大学関連病院への臨床見学を実施しています。

【 JSプログラムの特徴】

国際的感覚の涵養

国際的な指導医と密な人間関係を築くことが出来るため視野が広がり視座も高まります。

臨床とフィードバック

症例が豊富で力量に応じた責任を与えられます。教育に熱意のある先輩方に厳しくも温かく鍛えられます。

海外への挑戦

一般的に海外への挑戦は孤独で最新の正しい情報を得るのが難しい現状がありますが、ここでは志を同じくする仲間とともに頑張れます。

研修概要

JSレジデントの実施施設は、静岡医療センター、東京北医療センター、手稲渓仁会病院、都立広尾病院、軽井沢西部総合病院です。
研修診療科は、内科/総合診療科/家庭医療科、救急科、外科であり、施設によって一部受け入れ科が異なります。

静岡医療センターと東京北医療センター（将来的に軽井沢西部総合病院）では、ハワイ式学生臨床実習であるHMEPCCとも連携して実施します。
指導医は各施設の指導医と、外部講師（現地、およびオンラインによる）、HMEPの指導医になります。HMEP Clinical Clerkshipのページも併せて参照してください。

採用の流れ

１. まずはOpen House（下記）にご参加ください！事前にエントリーシートと誓約書を提出いただく必要があります。

２. その後、採用を希望する方は、CV、PS、LORを提出していただき、ハワイ大学町淳二先生との一次面接、各病院の指導医・病院長等との面接があります。（日本語）
LORは各病院との面接時までに用意いただければ大丈夫です。

３. 内定後、JSプログラムの申込書（後日配布）を、JrSrに提出してください。

４. 各施設での採用手続きを行い、次年度から勤務開始！

※絶対にUSMLEを受験しないといけないということではありません。個人の事情を十分考慮します。数年前からの準備も可能です。まずはご相談ください！！

※Open House 前に、町先生とZoomでの個別相談を行うこともあります。

※ JSレジデントは、各施設の職員として採用され、各施設の労働条件に従い勤務します。

Open House（職場見学会）

2024年度開催概要

参加希望者は、下記のGoogle Formから申し込んでください。
Formでは開催日の選択と、本ページ下部からダウンロードした誓約書、エントリーシートをPDFで添付していただきます。
参加申し込みの締切は、各回の3日前の木曜日17時です。参加前までに、googleform上にあるビデオを視聴しておいてください。

≪日程≫
いずれも日曜日9:00より60分～90分

7月21日広尾病院（病院総合診療科）
7月28日　東京北医療センター（救急科、総合診療科）
8月4日軽井沢西部総合病院　（総合診療科、外科、救急科）
8月11日　手稲渓仁会病院（総合内科）
8月18日　静岡医療センター　（外科、内科）

家庭医療科志望者は、上記場所の内科/総合内科/総合診療科で勤務します。
静岡医療センターの場合は久道医院、東京北医療センターの場合は台東病院の米国家庭医療専門医との交流があります。

≪採用人数≫
各施設若干名（施設によって異なります）

※医学生の将来を見越しての参加も可能ですが、メイン対象はレジデントだとご了承ください。医学生の場合はエントリーシートについては内容がそれほど固まっていなくても大丈夫です。

Open House参加申込先

Google Form https://forms.gle/SG8XhWAFHfATQBEy9 に、下記の誓約書とエントリーシートをアップロードしてください。前日までに参加用ZoomURLをお送りいたします。
書類提出後に書類を更新した場合、[email protected]までご連絡ください。

⇩誓約書ダウンロード⇩

※ Zoomであっても院内を映すため、病院見学時に準じていただいています。

⇩エントリーシートダウンロード⇩

※キャリアプラン援助の資料とするため頂きます。採否には関係しません。

注意！！

申込みを送信すると、コピーがご自身のメールに即時的に届きます。届いていない場合、スパムメールフォルダーを確認の上、 [email protected] までご連絡ください。

個人情報保護方針

収集された個人情報は、個人情報の保護に関する法律に則り適切に管理されます。その保管又は使用は採用手続きおよび雇用情報管理の目的の範囲に限られます。ただし他の保管若しくは使用の目的を示して本人の同意を得た場合、又は他の法律に定めのある場合は、この限りではありません。